東京エレクトロン株式会社(本社:東京、代表取締役社長:河合利樹、以下東京エレクトロン)は、社内のデータ利用の安全かつ効率的な促進を目的に、Denodo Technologies(以下Denodo)のデータ仮想化ソリューション「Denodo Platform」を導入。2023年7月より本格的な運用を開始しました。
■データ利用のセルフサービス化の手法を検討
東京エレクトロンでは、自社の更なる発展のためにはDXが不可欠と考え、社内でのDXの実態を把握するため、2022年頃に一部の工場に対してデータ利用状況の社内ヒアリングを実施しました。その結果、現場で業務を担う担当者向けのデータ提供が課題にあがりました。部門や担当者によってさまざまなデータ活用のニーズがある一方、個別対応の難しさも浮き彫りになりました。データの利活用や業務効率向上の取り組みを活性化するには、“データ利用のセルフサービス化”が有効では、との判断に辿りつきました。
データ利用のセルフサービス化の手法を検討する中、2022年の5月にDenodo Platformを知る機会を得て、以前から仮想化に興味をもっていた担当者がDenodo Platformの調査に乗り出すことになりました。国内外で導入している企業が多くさらに、データの物理統合と仮想統合を組み合わせて利用している企業もあることから、2022年の10月よりDenodo PlatformのPOC(概念実証)に着手しました。
■技術者でなくても使えるソリューション
現場の声を活かすため、宮城県の宮城工場でメンバーを募り、Denodo PlatformのPOCがスタートしました。POCの評価基準として同社は「技術者でなくても使える」をあげています。データ利用のセルフサービス化の実現には、ITやDXのエンジニアでなくても本当に使えるソリューションであるか、を重視していたのです。POC実施後のヒアリングでも「導入したい」との声が多くありまた、経営層のプレゼンテーションでも評価され、Denodo Platformの採用にいたります。
■良い経験が良いサイクルを生む
Denodo Platformでのデータ利用の初期段階では「良い経験ができること」にポイントをおいています。「良い経験は良いサイクルを生み、継続的な改善や高度化につながっていき、おのずと効果は量産されていくことになると思います」と担当者は語っています。Denodo Platformの導入により、人を介さずに鮮度の高いデータを利用できるようになっているとのこと。人の介在からの脱却は、データ漏洩のポテンシャルを減らし、リスク低減の寄与も期待されています。
2023年の7月からDenodo Platformの本格的な運用を開始。導入当初は20名程度のメンバーしか利用していなかったが、各部門の担当者向けにトレーニングを行い現在は、200名を越えています。2024年は他の工場や本社でも展開をすすめていく予定で、今後はメタデータを整備し、さらなる効率化を目指していく計画です。
なお東京エレクトロン様の事例カタログは以下よりご確認いただけます。 https://bit.ly/3znamVd